単に依頼をこなすというのではなく、依頼者様のご意向がどこにあるのか、その本質の理解に努め、そのためにはどのような法的手段があるのかを、2手先、3手先を考えながら取り組むことを心掛けています。
2014年弁護士登録（第一東京弁護士会）
2021年弁護士登録（米国ニューヨーク州）
日本語、英語
2010年 京都大学法学部 卒業
2013年 東京大学法科大学院 修了
2014年長島・大野・常松法律事務所に入所。
2020年米国法科大学院（カリフォルニア大学アーバイン校LL.M.）を卒業。
2021年米国法律事務所（Smith,Gambrell& Russell, LLP）にて執務し、米国ニューヨーク州弁護士の資格も取得。
2021年帰国後、長島・大野・常松法律事務所から独立し、増井総合法律事務所を立ち上げ。
大阪商工会議所「アメリカン・イノベーションへの参入の「道しるべ」～ジョイントR&Dやテクノロジーの商品化も見据えて～」登壇（2021年1月）
Venture Café Tokyo「YOUは何しにUSへ？パート2～
アメリカFOR BEGINNERS: ぼんやりとアメリカ上陸を考え始めた方への道しるべ」登壇（2021年11月）
株式会社東京海上日動パートナーズTOKIO等「米国におけるIPO最新動向と日本企業における留意点」登壇（2022年1月）
一般社団法人日本経営協会「改正個人情報保護法の実務対応」登壇（2022年2月）
など
「不動産関連取引実務に対する民法改正の影響（2）」（不動産証券化協会『ARES 不動産証券化ジャーナル Vol.26（July-August 2015）』（2015年8月））（共著）
「不動産関連取引実務に対する民法改正の影響（3）」（不動産証券化協会『ARES 不動産証券化ジャーナル Vol.27（September-October 2015）』（2015年10月））（共著）
「Criminal Accounts Damage Recovery Act」
（Euromoney Institutional Investor PLC『International Financial Law Review 2018年3月号 / International Briefings: Japan』（2018年3月））
官公庁等との交渉・調整が必要となる新規事業立ち上げ支援、SPC等を活用したインバウンド案件、個人情報保護法や各種規制法への対応、不動産の売買とそれに関する紛争対応（契約の有効性についての紛争、仲介会社との交渉等）、商業用賃貸不動産の契約と原状回復、海外資産を含む相続案件、英文契約書のレビューその他の英語案件など。
大手事務所で培ったノウハウを少しでも多くの方に共有することに努めています
趣味はスポーツ観戦、テニス、ゴルフ、映画、家庭菜園、マラソン、囲碁。
日々子ども三人の子育てに奮闘しています。
